■具体的な減量作戦
≪毎日すべての筋肉刺激 筋トレ10分、ストレッチ10分、ウオーキング40分≫
セルフコントロールでいかに適正体重を保つか。日本生活習慣病予防協会理事長を務める池田義雄氏に、具体的な減量作戦などを聞いた。
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池田理事長は「減量そのものはそれほど困難ではないが、しかし、ほとんどの者がリバウンドしている。これからの対策は、リバウンドしない指導と生活の仕方、ダイエット、必要ならサプリメントを取ることも大事だと思うのです」と語る。
今、ここに5キログラム減らさなければいけない人がいる。1カ月に1キロ、2キロ、減らすことは身体にそんなに障害をあたえないが、月に2キロ以上減量すると、リバウンドも大きい可能性がある。2キロ減った中身が必ずしも脂肪でなく、筋肉が減ってしまうのである。
メタボリックシンドロームが問題となる男性40代、女性50代後半の時期で、一番の身体の変化は、筋肉の不活性化。筋肉がなえてくると同時に、基礎代謝が減ってくる。20代と40代(男性)とでは、1日200キロカロリーくらい違ってくるので、生活の仕方を変えなければ、基礎代謝が減った分だけプラスのエネルギーになってしまう。過剰なエネルギーを放置すれば、200キロカロリー×1カ月＝6000キロカロリー。これは脂肪組織に換算すると、約1キログラム近い。「よって、基礎代謝を目減りさせない生活習慣、つまり筋肉を刺激する運動を取り入れている人と、そうでない人とでは、非常に差が出てくる」(池田理事長)
大小500の筋肉組織でわれわれの身体はできている。その6割が下半身にあり、歩けば下半身が刺激されるが、残り4割はただ歩いているだけでは刺激されない。すべての筋肉を刺激して筋肉の活性化と基礎代謝の低下を可能な限り少なくすることが減量の最大のポイント。
そうなると、筋トレも欠かせない。「1日筋トレ10分、全身のストレッチ体操など10分、残り40分を歩行などの有酸素運動に回すべきだと考える」と池田理事長。午前中20分、午後20分、さらに、体脂肪を燃焼させ、筋肉を保持する点で、やはり細切れの運動でなく、少なくともまとまった運動が20分必要だ。
さまざまな「ヘルシー・ダイエット」が試みられている。ビタミン、ミネラル、食物繊維など必要な栄養素を補いつつ、体重・体脂肪低減効果のある粉末状のダイエット食品も登場している。朝、昼、晩のうち1食をダイエット食品にあて、余剰エネルギー(摂取カロリー)を適度に低減させる減量作戦だ。ただし、問題は“その後”。「自分の食生活に戻ったときに、リバウンドを防げるような生活習慣を維持していくことが重要」(池田理事長)。さらに月の体重の減少量が2キロを超えるダイエットは、危険が伴うと指摘する。
メタボリックシンドロームの気(け)がある段階の人が、その気から脱出したいのであれば、男性40代、女性60代なら、5％の体重減少で、血圧や血糖、脂質も改善される。将来的に、ダイエットも、20代前半の1割増しくらいに体重を抑えておくという目標が達成できればよいとしている。
サラリーマンの定食。一般的に1000円の昼食は、だいたい1000キロカロリーとみていい。連日なら太ってくる。これをダイエット食品にしてみるのも一つの手。また、思い切って500円の昼食にしたら、カロリー摂取は半分ぐらいで済む。例えば、おにぎり1個と簡単なおかず。昼食だけでもちょっと工夫すれば減量に益する。そして大変経済的でもある。
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■産経新聞社では、「メタボリックシンドローム撲滅のためのキャンペーン」に取り組んでいます。詳しくは、メタボリックシンドローム撲滅委員会専用ホームページ(http：／／www．metabolic−syndrome．net／)に掲載されています。
【主催】メタボリックシンドローム撲滅委員会、産経新聞社、フジテレビジョン、ニッポン放送、フジサンケイ ビジネスアイ
【後援】厚生労働省、日本肥満学会、日本動脈硬化学会、日本高血圧学会、日本糖尿病学会、日本循環器学会、日本腎臓学会、日本血栓止血学会、日本心臓病学会、日本医師会、日本臨床内科医会、日本歯科医学会、日本歯科医師会、日本歯周病学会、日本抗加齢医学会、日本CT検診学会、日本健康運動指導士会、健康・体力づくり事業財団、日本糖尿病財団、日本心臓財団、日本栄養士会、日本薬剤師会、日本フィットネス産業協会、日本製薬工業協会、サンケイリビング新聞社、扶桑社
【メタボリックシンドローム撲滅委員会】◇委員長 松澤佑次・住友病院院長(日本肥満学会理事長)◇委員 春日雅人・神戸大学医学部付属病院長(日本糖尿病学会理事長)、藤田敏郎・東京大学大学院教授(日本高血圧学会理事長)、北徹・京都大学理事・副学長(日本動脈硬化学会理事長)、齋藤康・千葉大学医学部付属病院長(日本肥満学会副理事長、日本動脈硬化学会副理事長)、渡邊昌・国立健康・栄養研究所理事長
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(2006/11/01)
