旅行会社がメタボリックシンドローム(内臓脂肪症候群)解消など、健康増進を目的とした「ヘルスツーリズム商品」を続々と発売している。4月に保険者の特定健診制度(メタボ健診)が義務化されたこともあって、消費者の健康意識が高まっているためだ。海外旅行需要の低迷など旅行業界に厳しい環境が続くなか、各社はヘルスツーリズム商品をてこに巻き返しを狙う。
日本旅行は4月下旬、脳疲労を解消して生活習慣病を予防するツアー商品を発売した。福岡市のホテルに泊まり、脳疲労が健康に影響するという理論を提唱する藤野武彦九州大名誉教授のセミナーや個別カウンセリングを受ける。販売開始後の2週間で、全定員の320人の半数が予約で埋まった。大半は40〜50代の男性。「ストレスの多いビジネスマンの関心が高いようだ」(同社)
またJTBも大正製薬などと、女性向けにデトックス(解毒)効果のある健康食品を食事として提供するツアーを共同企画、7月をめどに販売する。今後も運動不足の中年男性を対象にした日帰りサイクリングツアーを販売予定という。
また、ANAセールスもメタボ解消ツアーを発売。近畿日本ツーリストは企業の社員旅行向けなどに生活改善プログラムを取り入れたツアーを計画している。
ヘルスツーリズム研究所(東京都港区)によると、健康増進を目的とした旅行商品の潜在市場規模は年間約4・1兆円と試算され、国内旅行全体の4分の1を占める。「まだ認知度は低いが、消費者の関心は高まっており、今後も成長が期待される」(同研究所)とされるだけに、旅行各社も「新たなビジネスチャンス」と意気込んでいる。
(2008/05/13)
