川崎病、全国で急増

６年連続１万人超え

川崎病

　乳幼児がかかる原因不明の難病「川崎病」の平成２２年の患者数が１万２７５５人と１７年から６年連続で１万人を超え、長期的な流行になっている可能性があることが１７日、日本川崎病研究センターの調査で分かった。０～４歳の人口１０万人あたりの発病率を示す罹患（りかん）率は２３９・６人と調査開始以来最高を記録。医療関係者は警戒を強めている。

　全国調査は、昭和４５年から２年に１度実施。過去に全国規模の流行があったのは、昭和５４年（６８６７人）▽５７年（１万５５１９人）▽６１年（１万２８４７人）の３回。その後は５千～６千人台で推移していたが、平成１０年ごろから増加傾向が顕著になった。

　０～４歳の人口１０万人あたりの罹患率は、最も患者数の多かった昭和５７年でも１９６・１人で、昨年の罹患率はこれを大幅に上回っている。

　調査を担当した自治医科大の中村好一教授（疫学）は「過去の３度の流行は短期間に患者数が増えたが、最近はジワジワと増加しており、長期的な流行になっている可能性がある」と分析している。

　これまでの研究では川崎病は日本人や日系人、東洋人に多く、１歳前後を中心とする小児に多いことが分かっている。しかし、原因が未解明のため予防法はなく、治療はそれぞれの症状を鎮めるための対症療法が中心のままだ。

　子供の後天性心疾患では、川崎病が原因のケースが最も多い。川崎病の子供を持つ親の会の浅井満代表（６３）は「原因が分かれば、診断も早くなるだろうし、もっと効果の高い治療法も出てくる。早く原因を究明してほしい」と話す。

【用語解説】川崎病

　小児科医の川崎富作氏が昭和４２年に報告した原因不明の疾患。全身の血管が炎症を起こし、高熱や発疹といった症状がでる。重症化した場合は心臓の冠動脈瘤（りゅう）などの重い合併症が起こるため、重症化をどう防ぐかが大きな課題となっている。

2011年12月18日 産経新聞 東京朝刊

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