医療の世界でお金の話をすると、「命をお金に換算するのか」と批判されがち。しかし、先日、製薬会社の記者説明会に行ったら、薬の効果に加えて、国民が負担する費用の解説まであった。
説明会のテーマは抗がん剤「ハーセプチン」。あるタイプの乳がんに効く画期的な薬だ。手術後に使用することで再発が半減することが分かり、保険の適用が広がった。
説明会で福田敬東京大学准教授は「医療経済的には、ハーセプチンを使うと、１人の命を１年救うのに２６０万円かかる」と指摘した。英国では、ある治療の費用を国が負担するかどうかの目安は、年額約５００万〜７５０万円が上限。米国では約５００万〜１０００万円。ハーセプチンはコスト面でも見合うというわけだ。
こんな話が出るのは、ハーセプチンが高い薬だからだ。投与は１年間継続で、薬代は年間計約３００万円。患者の負担は一般に月１０万円を割るが、残りは保険財政、つまり国民の負担。国全体で増える医療費は年に約１００億円超といわれる。医療費全体の３０００分の１だ。
これを多いと見るか、少ないと見るかは人によるが、ハーセプチンは一例に過ぎない。分子生物学の進歩で抗がん剤の開発はめざましい。夢の薬が待望される一方で、医療費をどう賄うかは現実の課題だ。高齢者増で医療費は膨張の一途。このままではやりくりできないことは分かっているのに、費用の話は先送りになりがちだ。
やっと消費税増の議論が出てきたが、それでも際限なく医療に使えるわけでもない。限られた中でどう、より多くの命が救えるかを考えるのも必要だろう。私なら、いざというときに高い薬を気兼ねなく使えた方がいい。そのために、ちょっとした風邪は自費で負担しても。効く治療や薬があるなら、だれでも命を救われる国でありたい。（ゆうゆうＬｉｆｅ編集長 佐藤好美）
(2008/03/07)
