読者に何を伝えたいか、何を考えてほしいかが明確でなければならない。
新聞社が扱っているのはさまざまな「情報」です。情報というのは厄介なものです。デジタル革命によって加速度的に拡散する情報世界では、すべてが役に立つものとはいえません。Aさんに有益な情報がBさんにも有益だとは限らない。情報の中には明らかに誤ったものもありますし、世間を混乱させる意図をもった悪質なものも紛れ込んでいます。厄介だというのは、正しい情報と誤った情報の境目があいまいになっているからで、これを見極める力を身につけるのは容易ではありません。
新聞社が読者に提供する情報は、もちろん正確でなければなりません。さらにいえば、読者に何を伝えたいか、何を考えてほしいかが明確でなければならない。出来事をありのままに流すのがマスコミの在り方ではないか、との指摘もありますが、その出来事＝事実をどうとらえるかの判断を、読者に丸投げしてしまうのはジャーナリズムとしては失格です。事実の背景に何があって、その本当の意味は何で、今後どんな影響があるのかを掘り下げて取材・分析し、「だから私たちはこう考える。皆さんはどうですか？」と問いかける。それが新聞社の在るべき姿だと考えます。
「譲れない価値を守り抜く」強い意志を持つ新聞社です。
産経新聞社は、世論におもねらず、権力に擦り寄らず、他のジャーナリズムに安易に流されない、「譲れない価値を守り抜く」強い意志を持つ新聞社です。この考え方は、編集記者だけでなく、広告マンや販売担当者、制作エンジニア、イベントクリエーター、経営管理部門まで広く浸透しています。
しかし、だからといって、一つのことにガンコに拘泥することはしません。意志の実現のためにはあらゆる可能性を否定しません。新聞社の主要メディアは新聞そのものですが、インターネットのサイト、モバイル、街角の電子媒体などさまざまなメディアを駆使して伝えるべき情報をダイナミックに発信しています。デジタル革命が進む限り、さらなる進化を遂げていく新聞社であり続ける。私たち産経新聞社は「新聞の雄、ネットの雄」を目指す、“考動人”の集団です。
総務局次長 兼 人事部長
菅野 光章（すげの みつあき）
<略歴>
平成2年入社。 編集局校閲部、運動部、経済部デスクを経て、平成21年に総務局人事部へ異動
